協会について

ご挨拶

客観的に自分の“問題解決力”のレベルを知り
さらなる高みを目指すことで
企業、組織、社会に役に立つ“真の問題解決者”を育成する

日本市場全体の成長性が鈍化する中、日本の国際競争力は低下し企業も持続的成長を達成することが非常に困難な時代となった。持続的な成長を達成するために組織や企業において見識のあるトップがリーダーシップを発揮しているものの、時代の変化を読み取りそれを施策に落とし込み成果をあげるためには、組織人・企業人の当事者意識と考える力や問題解決能力を大幅に向上させる必要がある。
  
組織や企業の持続的成長を達成し業績を高めるためには、過去の成功体験に基づいた取り組みの改善を行うのではなく、新たな市場環境での新たな事業運営施策が必要となる。具体的には、管理職や一般社員たちが事実ベースで市場や競争環境を理解すると同時に、対象とする顧客の満たされていないニーズを理解するためのヒアリングを実施し、それらの活動から得られた情報を論理的にまとめ、自社自部門の業績向上を阻害している重要課題を理解するという一連の取り組みが重要となる。これらの重要課題を発見することで、初めて解決法を考え出すことが可能となり、その施策をトップに提案すると同時に自らが改革のために行動する“問題解決のアプローチ”の理解とその実践が成功の鍵になると言っても過言ではない。
  
この問題解決の考え方を学び、実際に実践して成果をあげている人たちは沢山いるものの、自分の問題解決力について客観的に評価する手段はこれまで存在して来なかった。また、“問題解決”と言う言葉は巷にあふれているものの、実際にはどのような考え方なのかを理解している人たちは必ずしも多くない。さらに、企業の中で事業計画の作成、部門に与えられた数値目標を達成するための具体的な施策の立案、またM&Aを含め事業戦略の立案などの役割を担っている人たちにも事実ベースでの分析や論理力、つまりは問題解決能力が求められているものの、自分たちの分析能力や論理的にまとめる力については客観的に知ることが出来ていない。
  
当協会は、検定試験の実施とレベル判定を行うことで、問題解決の考え方を学んだ多くの人たちが客観的に自分の“問題解決力”のレベルを知り、さらなる能力の向上を目指して学び続けることを促すこと、自社自部門の業績を高めたいけどその方法が解らない問題解決者予備軍に対して、“問題解決の考え方”を学ぶきっかけを提供すること、新たに就職活動している人たちに問題解決力が組織や企業で活躍する上での重要スキルでありそれを学ぶことの重要性を理解してもらうこと、また企業の“考える”役割を担っている多くの人たちがより成功確率の高い考え方や論理構成があることを理解しさらなる高みを目指して学び続けるきっかけを提供する。

一般社団法人問題解決力検定協会

代表理事 齋藤 顯一

協会の役割

  1. 問題解決力の能力レベルを定義づけし、その能力を判定できる試験問題の作成を継続的に行う
  2. 問題解決力検定試験を実施し、採点を行うと同時に能力レベルを決定する。また本人の潜在的能力を評価して目指すべき目標についてのアドバイスを行う
  3. 問題解決検定試験を受けることの意義や価値を多くの人たちに知らしめる活動を行う
  4. 問題解決の考え方を学ぶことの重要性とその実践によってより良い組織や企業、またより良い社会を創ることにつながることを、広く社会に伝え続ける
  5. 必要に応じて、“問題解決の考え方やアプローチ”についての学習方法や学習機会についての提案を個人、企業、組織に対して行う

  
  

協会概要

名称 一般社団法人 問題解決力検定協会
英称 Association for Testing Problem Solving Capabilities
代表理事 齋藤 顯一
理事 有澤 卓也
井上 雅超
井上 康博
齋藤 嘉信
神内 一郎
竹内さと子
監事 齋藤比奈子
設立年月日 2017年10月10日
所在地 東京都港区東麻布1丁目3番8号TowerFront神谷町10階
TEL. 03(6893)0848 FAX.03(5562)9355
URL https://monken.pro/

理事会について

理事会は、代表理事・理事・監事で構成されています。

事業内容

  1. 企業や組織における問題解決の必要性・有用性に関わる調査及び普及活動
  2. 問題解決力強化に関わる調査・研究
  3. 問題解決力検定試験の企画・開発・啓蒙・実施
  4. 問題解決力検定の資格認定と認定証の発行
  5. 問題解決に関わる講演会・セミナー・研修・コンテスト等の企画・実施
  6. 人材育成
  7. 問題解決力強化及び人材に関わるコンサルティング
  8. 検定試験運営のための調査研究、サービスの提供
  9. 前各号に関わる情報発信、教材等の出版物の企画・発行
  10. 前各号に関わるグッズ等の企画・制作・販売

 

発起人

ダイヤモンドクォータリー編集長
元DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー編集長

岩崎 卓也



堀場製作所 常務執行役員

大川 昌男



名古屋市立大学大学院 経済学研究科 教授

河合 篤男



アデコ株式会社 代表取締役社長

川崎健 一郎



ダイヤル・サービス株式会社 代表取締役社長

今野 由梨



東京電力エナジーパートナー株式会社 監査役

佐藤 梨江子



トラスコ中山株式会社 代表取締役社長

中山 哲也



藤森工業株式会社 代表取締役会長

藤森 明彦



フジモリ産業株式会社 代表取締役会長兼社長

藤森 行彦



元ソニー株式会社ライフサイエンス研究所所長
元東京大学産学連携本部特任教授

眞峯 隆義



(五十音順・敬称略)

>>賛同メッセージ

  

発起人からの言葉

われわれは日々、何らかの問題に取り組み、その解決に向け努力をしています。ところが、その問題の本質を理解していないと、せっかくの努力が無駄になってしまいます。そこでは、「正しい」取り組みが求められるのです。容易なことではありませんが、問題を構成している要因を見極め、要因がどのように結びついているのかを理解する能力が基盤となります。そのような能力を習得する場は限られています。その意味で、問題解決検定は希少なきっかけのひとつといえます。検定を通じて、個々人が問題解決能力を向上することこそ、企業を「正しい」戦略と組織づくりに導くと期待できます。

名古屋市立大学大学院教授

河合篤男

代表理事 齋藤顯一 プロフィール

  

国際基督教大学卒
1975年 マッキンゼー・アンド・カンパニー入社
1987年 同パートナー
1989年 大阪支社副支社長
1995年 同社退社
1996年 株式会社フォアサイト・アンド・カンパニー創立。代表取締役に就任(現在に至る)
2005年 ビジネスブレークスルー大学院大学教授に就任
2010年 ビジネスブレークスルー大学教授に就任
2016年 ビジネスブレークスルー大学・大学院教授退任
2017年 一般社団法人問題解決力検定協会設立 代表理事に就任
 
アメリカ企業、ヨーロッパ企業の日本市場参入、日本企業のインド進出、自動車販売会社の販売効率改善、外資系企業の代理店開発戦略、不動産会社の新規事業コンセプトの設計、医薬品販売会社の不採算事業からの撤退戦略、医薬品メーカーの製品市場評価、マルチメディア企業の提携候補会社の評価、伝統工芸品の販売戦略、化学会社の営業戦略と研究開発戦略、私立大学の教学改革プログラム、建材会社の全社戦略、分析機器メーカーや機械装置メーカーの販売力強化・製品開発戦略実施プログラムなど、近年は特に売上げ増大施策の立案と成果実現のためのプログラムを行ってきた。

また、「問題解決の出来るリーダー」を育成すべく、1997年に企業研修を開始。企業のスキルレベルや期待値を理解したうえで、単にケーススタディを行うだけではなく、企業の特定テーマを課題として研修を行うため、顧客企業からの評価は高い。

販売会社の拠点長研修や、フランチャイズ本部研修、アパレル会社、投資顧問会社、広告宣伝会社、建設会社、電力会社、コンピューターシステム会社、電機・電子機器会社の管理職研修、大手経営コンサルティング会社に対してのコンサルタント育成研修を行っている。中国の日系企業における中国人管理職に対する研修も2009年から開始した。