賛同メッセージ

各界のビジネスリーダーからいただいた賛同メッセージ

  
  

ダイヤモンドクォータリー編集長/元ハーバード・ビジネス・レビュー編集長
岩崎卓也
地方都市の約半分が「消滅可能性都市」と言われています。また、地方再生には、(皮肉を込めて)「若者」「ばか者」「よそ者」が必要と言われます。本当に必要なのは、「問題解決者」であり、それは、よそ者ではなく、その地域の歴史・文化・風土・地縁を理解している地元の人たちであるべきです。しかし残念ながら、都市部と異なり、問題解決を学ぶ機会は極めて限られています。場所を選ばない「問検」は、地方に問題解決の重要性を気づかせ、実践者を育成するうえで、まさしく効果的なソリューションになると確信しています。
株式会社堀場製作所 常務取締役
大川昌男
私自身が大切にしている判断時の考え方・手法は、「問題解決(problem solving)」と「利益衡量(balancing)」です。「問題解決」は、何が問題かを認識したうえでその解決法を考えるというやり方です。うまくやれば、根こそぎ問題を解決できるときもありますが、実際には部分的な解決に止まることも多いです。他方、「利益衡量」は、あるアクションをとることがもたらす利益(アドバンテージあるいはベネフィット)と不利益(ディスアドバンテージあるいはコスト)を衡量(バランシング)する手法です。すなわち、予想される利益が不利益を上回っていれば、当該アクションをとったらよい、アクションをとることが正当化されるという考え方です。私自身は正直に言えば利益衡量の手法で判断することが多いのですが、問題を認識して、それを根こそぎ解決しうる問題解決の考え方は、やはり素敵だと思います。
名古屋市立大学大学院 経済学研究科 教授
河合篤男
経営学においても問題解決という言葉は使われますが、どちらかというと、無機質に正しい回答を導くための方法論として扱われることが多いイメージです。しかしながら、本当の問題解決というのは、それにかかわる人のエネルギーを引き出さなくてはなりません。無味乾燥な論理だけの世界を超えて、「人のエネルギー」と「正しい方向性」が結びついた絶妙の考え方である、真の意味での問題解決が、志を持つ人によって広まっていってもらいたいと思います。
アデコ株式会社 代表取締役社長/株式会社VSN代表取締役社長
川崎健一郎
VSNがバリューチェーン・イノベーターとして進化している背景には、問題解決の考え方あります。トップダウンだけでなく、現場からの問題解決が世の中に求められています。そのような人材が増えていくことを願っています。
ダイヤル・サービス株式会社 代表取締役社長
今野由梨
私達のようなベンチャー企業では、次々と立ちはだかる障壁や障害に、喜々として立ち向かっていける人材を求めています。そういう人を育てなければなりませんが、今の日本の教育ではなかなか難しい面もあります。問題解決という考え方、人材育成を提案されたということは、今の日本にとっても、大事なことだと思います。
東京電力エナジーパートナー株式会社 監査役
佐藤梨江子
仕事でも、プライベートでも、生きていると、大小いろいろな問題に直面しますが、そんな時に頭を抱えていても何も解決しないので、問題を整理して本質を掴み、手を打っていくのが早道で、ゲームのようにひとつひとつクリアしていくうちに、キャリアも人生も進んでいるのを感じます。私たちはそれを何となく自己流でやっているわけなのですが、体系的に学び、検定などで実力を把握して、更なる学びにつなげていけるのは、スキルアップの効率が上がるし、問題解決が楽になりますよね。そうすると、日々を明るく前向きに過ごせるようになり、生活の質が変わりますし、そういう人が増えれば、日本という国そのものが強くなるのではないかと思います。ぜひ『問題解決力検定』を上手に活用し、人生を楽しんでください!
トラスコ中山株式会社 代表取締役社長
中山哲也
知識の多さでも、学歴の高さでもなく、いかに問題・難題を解決するかというのが人間力で、問題解決力は人間力のすべてだと思っています。この検定を受けるすべての方に、しっかりと力を蓄えて、素晴らしい人生を歩んで頂きたいと思っています。
藤森工業株式会社 代表取締役会長
藤森明彦
問題解決力を高めることは、企業の発展に非常に必要なことですが、もう少し考えると、企業の業績を上げる、個人の能力を上げる、その前提として一人ひとりの帰属している家庭を良くすることも大事だと思います。冷静に問題の本質を理解し、相手の立場に立って考える。この問題解決力が身につけば、結果として企業も社会も、その大本である家庭をも良くすることになるでしょう。そこがうまくいけばもっと世の中うまくいく。そのような問題解決が広まっていくことを期待しています。
フジモリ産業株式会社 代表取締役会長兼社長
藤森行彦
元は技術系の人間のため、問題解決は未知の世界でしたが、齋藤先生に出会ってそこのことに気づいて、人生が変わっているような気がします。問題解決は、もの事の本質であり、これからのお客様との関係をつくりあげる肝であると思います。
元東京医科歯科大学副学長/元ソニー株式会社ライフサイエンス研究所所長/
元東京大学産学連携本部特任教授
眞峯隆義
我が国は材料や素材の研究・開発という個別論を強調するあまりに、システム、或いはアーキテクチャという基本的な発想力・構想力を軽視してきたのではないかという問題意識を持っています。例えば、最新鋭の旅客機ボーイング787旅客機では機材の30%程度が日本製であり、それを以てこの航空機は半分日本製と言っても過言でないという論が一部にあるようですが、21世紀の市場が要求する新たな旅客機のコンセプトは何なのか、その航空機は実際のシステムの中でどのように位置づけられ運用されるべきなのかという、ビジネスの最上流と最下流(それがビジネス・ポートフォリオの中で最も高付加価値であると考えられていますが)の領域は欧米任せになっています。
他方、例えば我が国の新幹線事業は、単なる車両開発に止まらず、新幹線というネットワークを核に、「駅中ビジネス」を超えて更に新たな社会インフラへと発展していることにもみられるとおり、我が国がシステム開発や設計等も含めた広義の「物作り」への高い潜在能力を有していることは間違いありません。
この度設立された問題解決力検定協会が、問題解決力、或いは論理的思考を通じて、より豊かな発想力・構想力を強化することに繋がっていくことを期待しています。
(50音順・敬称略)