協会について

日本市場全体の成長性が鈍化する中、日本の国際競争力は低下し企業も持続的成長を達成することが非常に困難な時代となった。持続的な成長を達成するために組織や企業において見識のあるトップがリーダーシップを発揮しているものの、時代の変化を読み取りそれを施策に落とし込み成果をあげるためには、組織人・企業人の当事者意識と考える力や問題解決能力を大幅に向上させる必要がある。
　　
組織や企業の持続的成長を達成し業績を高めるためには、過去の成功体験に基づいた取り組みの改善を行うのではなく、新たな市場環境での新たな事業運営施策が必要となる。具体的には、管理職や一般社員たちが事実ベースで市場や競争環境を理解すると同時に、対象とする顧客の満たされていないニーズを理解するためのヒアリングを実施し、それらの活動から得られた情報を論理的にまとめ、自社自部門の業績向上を阻害している重要課題を理解するという一連の取り組みが重要となる。これらの重要課題を発見することで、初めて解決法を考え出すことが可能となり、その施策をトップに提案すると同時に自らが改革のために行動する“問題解決のアプローチ”の理解とその実践が成功の鍵になると言っても過言ではない。
　　
この問題解決の考え方を学び、実際に実践して成果をあげている人たちは沢山いるものの、自分の問題解決力について客観的に評価する手段はこれまで存在して来なかった。また、“問題解決”と言う言葉は巷にあふれているものの、実際にはどのような考え方なのかを理解している人たちは必ずしも多くない。さらに、企業の中で事業計画の作成、部門に与えられた数値目標を達成するための具体的な施策の立案、またＭ＆Ａを含め事業戦略の立案などの役割を担っている人たちにも事実ベースでの分析や論理力、つまりは問題解決能力が求められているものの、自分たちの分析能力や論理的にまとめる力については客観的に知ることが出来ていない。
　　
当協会は、検定試験の実施とレベル判定を行うことで、問題解決の考え方を学んだ多くの人たちが客観的に自分の“問題解決力”のレベルを知り、さらなる能力の向上を目指して学び続けることを促すこと、自社自部門の業績を高めたいけどその方法が解らない問題解決者予備軍に対して、“問題解決の考え方”を学ぶきっかけを提供すること、新たに就職活動している人たちに問題解決力が組織や企業で活躍する上での重要スキルでありそれを学ぶことの重要性を理解してもらうこと、また企業の“考える”役割を担っている多くの人たちがより成功確率の高い考え方や論理構成があることを理解しさらなる高みを目指して学び続けるきっかけを提供する。

一般社団法人問題解決力検定協会

代表理事　齋藤 顯一

（五十音順・敬称略）

>>賛同メッセージ

われわれは日々、何らかの問題に取り組み、その解決に向け努力をしています。ところが、その問題の本質を理解していないと、せっかくの努力が無駄になってしまいます。そこでは、「正しい」取り組みが求められるのです。容易なことではありませんが、問題を構成している要因を見極め、要因がどのように結びついているのかを理解する能力が基盤となります。そのような能力を習得する場は限られています。その意味で、問題解決検定は希少なきっかけのひとつといえます。検定を通じて、個々人が問題解決能力を向上することこそ、企業を「正しい」戦略と組織づくりに導くと期待できます。

名古屋市立大学大学院教授

河合篤男